カーペットの耐用年数

カーペットの耐用年数は、国交省ガイドラインで6年と定められています。壁紙クロスと同じ耐用年数で、同じ定額法で経年劣化控除を計算します。

耐用年数6年の適用範囲

カーペットの耐用年数6年は以下のタイプに適用されます。

• ロールカーペット（壁から壁まで敷き詰め）
• タイルカーペット

いずれも床に固定されている場合が対象です。入居者が自分で敷いたカーペットやラグは入居者の所有物であり、原状回復の対象外です。

入居年数ごとの残存価値

入居年数	残存価値率	張替え費用15万円の場合の借主負担上限
1年	約83%	約125,000円
2年	約67%	約100,000円
3年	約50%	約75,000円
4年	約33%	約50,000円
5年	約17%	約25,000円
6年以上	1円	1円

タイルカーペットの実務上の利点

タイルカーペットは部分的な交換が可能なため、原状回復コストを抑えやすい床材です。汚損箇所のタイルだけを交換できるため、全面張替えが不要になります。

管理会社としては、予備のタイルカーペットを確保しておくことで、迅速かつ低コストな原状回復が可能になります。

借主負担の判断

借主負担になるのは、通常の使用を超える損傷があった場合です。

• タバコの焦げ跡
• ペットの排泄物によるシミ・臭い
• 飲食物をこぼして放置したシミ
• 家具の移動による大きな傷

通常の歩行による摩耗や家具の設置跡は通常損耗にあたり、借主負担にはなりません。

出典・参考文献

• 国土交通省「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン（再改訂版）」案内ページ: https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk3_000020.html
• 国土交通省 ガイドライン本文PDF（経過年数・耐用年数の参考図）: https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/torikumi/honbun2.pdf
• 国土交通省 別表第2（経過年数による負担割合の参考図）: https://www.mlit.go.jp/common/001016469.pdf
• 国税庁 No.2100 減価償却のあらまし: https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/hojin/2100.htm
• 民法（e-Gov 第621条 賃借人の原状回復義務）: https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089